テーマⅠ・Ⅱ複合型

事業期間：2014年度～2019年度

【人材育成目標】

　玉川大学では日本社会さらには世界へ貢献する気概を持った人材を養成することを使命としている。そのために、大学時代に培う学士力を策定し、知識・理解のみならず、どのような時代や社会にも通用する高次汎用能力と態度・志向性を持った人材の育成を目指している。

【教育上の課題】

　玉川大学として学士力（13項目）を策定し、全開講科目でどの授業を履修したら、そのうちのどのようなコンピテンシーが獲得できるのかを学生に明示している。つまり、成績評価には知識・理解のみならず、汎用的技能、態度・志向性も含めて評価を行うこととしている。そこで、学士力に関するコモン・ルーブリックを作成し、評価の参考基準として活用している。しかし、アクティブ・ラーニングを導入する授業は増加傾向にあるものの、実態として学修成果を授業や授業外学修でどのように測定しているのか、その方法が確立されているとは言い難い状況にある。
　また、学生の授業外学修時間が伸びていないことから、単位の実質化には課題が残っている。

【これまでの取組、実績・成果】

＜取組＞
　全開講科目にアクティブ・ラーニングを導入することを目指し、ワークショップ、事例報告会、事例集の発行等を行っている。現在は玉川大学が策定した学士力に沿った能力要素ごとに、その修得に適したアクティブ・ラーニングの体系化を目指しデータを蓄積している。
　また、学修成果の可視化は、授業ごとに修得できる能力をカリキュラム・マップに明示し、シラバスには到達目標として掲げている。その上で、評価方法を示し、成績評価には学士力の修得状況を反映させることを目指している。
　さらに、成績評価をレーダーチャートやポートフォリオで確認しながら教員による学生面談を実施し、学修成果の把握に努めている。
　一方、教員調査でルーブリックに関する活用があまり進んでいないことが判明したため、学士力の能力要素ごとのルーブリックを作成した。そのルーブリックは、全授業のシラバスにも授業を通して得られる学士力の当該能力要素を掲載し、学生が履修登録前に確認できるようにシステムの改修を行った。
＜実績・成果＞
　事業に取り組んだ4ヵ年の間に教員間の情報共有と授業改善がはかられ、アクティブ・ラーニングを導入した授業科目数の割合が増加し、学生1人当たりのアクティブ・ラーニング科目受講数が増加した。単に導入しているだけではなく、学修目標に合わせた手法を取り入れるケースが増えてきている。
　また、学生の週当たりの授業外学修時間は微増に留まっているが、学修意欲向上の様子、学生の能力のバランスが確認できるようになった。さらにルーブリック・ワークショップを開催することによって、学士力に沿った能力の評価法であるコモン・ルーブリックの活用を促進している。
［2013年度→2017年度］
・アクティブ・ラーニングを導入した授業科目数の割合：23.9％→45.8％
・学生１人当たりアクティブ・ラーニング科目受講数：5科目→8科目
・学生の週当たりの授業外学修時間：4.0時間→5.1時間
　さらに、教学マネジメントの改善等をテーマとしたフォーラムやシンポジウムを開催することで、玉川大学のアクティブ・ラーニングと学修成果について公表し、外部からの評価を受けている。

【今後の取組の計画】

＜取組の計画＞
　アクティブ・ラーニングを実施すること自体が目的化・形骸化しないよう、ディープラーニングや学生の主体性に繋げることを定着させるため、身に付けさせたい能力に応じた手法の体系化を行い、『アクティブ・ラーニングハンドブック』を刊行する。また、学士力の汎用的技能や態度・志向性を含めた学修成果が適切に評価されるよう、ルーブリックの活用を充実させる。あわせて、学修成果の測定方法に関する研修会やシンポジウム、ファカルティ・ディベロッパー（FDer）養成講座等を開催し、教員の教育力向上を図る。その上で、GPAやポートフォリオにより学修成果を可視化し、学級担任がこれを活用して学生を指導する。
　また、教員調査を引き続き実施することに加え、卒業生調査も実施し、集計結果を分析したうえで教育改善に反映していく。また、シンポジウムの開催や報告書の発行により、事業の取組内容や成果について積極的に情報発信を行っていく。

【本取組における成果と社会へのインパクト】

●ティーチング・ポートフォリオの開発およびティーチング・ポートフォリオの作成を効果的に進めるため、各学科に必ず１名配置できるよう、14名のメンター（ティーチング・ポートフォリオ作成支援者）を養成。
●ラーニング・コモンズに学修支援のための専従スタッフ（教員・職員）を配置。
●学生ポートフォリオシステムの開発と活用。
●学士力に関するコモン・ルーブリックの作成と活用。

【本取組の質を保証する仕組み】

●APは高大接続改革に位置付けられていることから、玉川大学ではAPを“Tamagawa Vision 2020”における大学教育改革の一貫として捉えている。そのために、アクティブ・ラーニングの推進と学修成果の可視化が大学教育の改善にどのようにつながっているのかという観点から教育の質保証を目指している。そういった意味での情報発信を行い、外部からの講演依頼等の要請にも対応している。
●知識・理解、汎用的技能、態度・志向性を含めた成績評価の客観性を確保するため、外部テストを導入し、学士力との相関分析を行っている。また、学生の学修行動や入学後の能力変化等を把握するために、大学IRコンソーシアムの共通学生調査を実施し、その結果を参加大学の平均値と比較分析している。その結果は報告書としてまとめ、学内で学生を含めて共有している。
●卒業生および企業に本学で身につけた学士力や社会人基礎力に関するアンケート調査を実施し、集計結果をもとに教育効果や課題を確認している。
●本事業の取組については、学長を委員長とした「教育研究活動等点検調査委員会」で学内評価を行っている。また、高等教育研究を専門とする外部有識者や企業等の第三者で構成された「教育再生加速事業評価委員会」において、外部評価を行っている。外部評価の結果は、各年度の「事業報告書」にまとめ、全国の国公私立大学に送付し、玉川大学のホームページでも公表している。

【概要】